【今注目】インフルエンサーマーケティングの効果を最大限する会社・サービスまとめ！５選

WEBサービス最終更新日：2020/02/14 公開日：2016/10/31

最近、企業の商品やサービスのPR手法としてインフルエンサーマーケティングが注目されています。注目度は年々上昇し、この５年で１兆円産業になると言われています。

インフルエンサーマーケティングを簡単に説明すると、これまでの認知広告とは違い、「そのコミュニティで影響力のある有名人」にPRしてもらうことで、より高いコストパフォーマンスのPRを可能とするマーケティング手法のことです。

なぜインフルエンサーマーケティングが注目されているのか。その答えは、Instagram、Twitter、Youtube、FacebookといったSNSの普及してきたところが大きいです。SNSは小さなコミュニティをたくさん生み出す傾向があり、その小さなコミュニティで絶大な影響力を持つインフルエンサーは、まるで友達に紹介するようにナチュラルにPRをしてくれますので、高いパフォーマンスとなるわけです。

そんなインフルエンサーマーケティングですが、いざ実行しようとすると「どのインフルエンサーにPRの打診をしたら良いのかわからない…」といった壁に直面します。また何人ものインフルエンサーに打診をする場合は、金額交渉などのやり取りも大変になってきます。

既に海外ではポピュラーな手法として知られているインフルエンサーマーケティングですが、日本ではまだあまり知られていません。ですが最近の注目の高さもあり、インフルエンサーマーケティングを行いたい企業も増え、それに伴いインフルエンサーマーケティングの手助けしてくれるをしてくれるサービスが登場し始めました。

そこで今回は、インフルエンサーマーケティングに役立つサービスをいくつかまとめてみました！

インフルエンサーマーケティングに役立つサービス５選！

INFLUENCER ONE(インフルエンサーワン)

https://influencerone.jp/

INFLUENCER ONEは、レモネード株式会社さんが提供するInstagramを中心としたインフルエンサーマーケティングを簡単にしてくれるサービスです。PRしたい商品やサービス、そしてPRの条件を管理画面から書き込めば、それをPRしたいインフルエンサーたちが集まってきてくれますので、あとはインフルエンサーを選べばPRが簡単にスタートできるというサービスです。

株式会社エイスリー

http://mogmog.tv/otonajoshi/

「ソーシャル系大人女子専門コーディネート」と謳っている株式会社エイスリーさんが提供するこちらのサービスは、大人女子専門に特化しているのが特徴です。化粧品、アパレル、健康食品などのPRにはピッタリですね！またマッチングが可能なインフルエンサーは日本だけではなく中国や韓国などアジア圏までもカバーしていて、Instagramだけでなく、YoutubeやWeiboなども扱う点は強みと言えそうです。

Winsta

http://winsta.jp/

Winstaは株式会社クロスリングさんが提供する女性に特化したInstagramでのインフルエンサーマーケティングを支援してくれるサービスです。とにかく女性に特化していて、インフルエンサーマーケティングだけでなく、キャスティングやメディアプランニングまでもワンストップで行ってくれるのは頼もしいですね。またクロスリングさんが提供するメディア「ガールズマーケティングラボ」はとても勉強になりますよ！

SPIRIT

https://www.spirit-japan.com/company_info/

SPIRITはLIDDELL株式会社さんが提供するInstagramやTwitterを使ったインフルエンサーマーケティングを支援してくれるサービスです。ウェブサイトで説明のために掲載されいている動画は大変わかりやすく、まだインフルエンサーマーケティングを体験したことがない担当者の方にはイメージが湧きやすいのではないでしょうか。

Buzz Crowd（バズクラウド）

https://enterprise.buzz-crowd.com/

Buzz CrowdはGMO TECH株式会社さんが提供するインフルエンサーマーケティング支援サービスです。インフルエンサーマーケティングの支援サービスとしては、最も大きい会社が提供しているのではないでしょうか。その規模を活かし17か国以上での支援が可能というのは流石ですね。

まとめ

今後、日本でも急速に市場規模を拡大していくことが予想されるインフルエンサーマーケティングですから、支援をしてくれるサービスの数も今後も増えていきそうです。特にBtoCの分野ではポピュラーな手法になるかもしれませんので、ご担当者の方は今のうちに資料請求などをして情報収集しておくのも手かもしれませんね。